先日テレビのクイズ番組で、１８００年代、アメリカの大手自動車メーカーが、労働者の離職を防ぎ、かつ採用を増やすための策として、賃金（日給）を２倍に増やすと宣言して大成功した、というエピソードを紹介していました。ちなみにそのクイズは３択問題で、その他の選択肢は、「休みを増やす（週休４日制）」、「その会社の製品（自動車）をプレゼントする」でしたが、日給制なので、休みが増えれば給料が減ってしまうし、製品を従業員にあげてしまっては売上にならないのでこれもどう考えてもナンセンスですから、やはり給料が増えるのが一番！というわけです。
アルバイトの時給が過去最高だそうです。報道によると、首都圏の募集平均時給は１１５８円とのこと。先の自動車メーカーの例であれば、時給をあげれば人がたくさん集まって生産制も大きく向上！となりそうなものですが、現実は少々異なるようです。例えば親の扶養内で働いている学生アルバイトは、扶養控除枠内の収入を望むため、時給が上がれば労働時間を減らして調整するので、事業者側は人手が増えても一向に人手不足が解消されないという始末。
日経新聞の調査によると、週休３日制の導入について、全体では、「推進すべきとは思わない」が５７％、「推進すべきだ」が３７%であるのに、３０歳代では６割以上が推進派とのこと！時代が変わればクイズの正解も全く違ってしまうようです。
